自動車企業の気候変動対策は散々な成績…トヨタ最下位、現代・起亜「落第点」
気候変動対策に関する世界の自動車メーカー10社の成績票は惨憺（さんたん）たるものだった。1位のゼネラルモーターズ（GM）の成績も、大学の成績に当てはめると「再受講」になりかねない「C－」だった。現代自・起亜の点数も「F＋」で落第点だった。成績が悪かった理由は、脱炭素に向けた取り組みが不十分だからだ。
国際環境NGO「グリーンピース」東アジア支部は4日、「2021年グローバル10大自動車メーカーの気候変動対策評価報告書」を発表した。評価対象は今年の世界販売台数を基準にした上位10社だ。
評価対象となったのはトヨタ、フォルクスワーゲン、GM、ステランティス、現代・起亜、ホンダなど。電気自動車メーカーのテスラは世界での販売台数が50万台程度と少なく、報告書の対象とならなかった。
グリーンピースは上位10社について、内燃機関車の生産・販売終了、部品サプライチェーン（供給網）の脱炭素化、資源の持続可能な利用、問題点の4項目について評価した。
評価が「C－」だったGMが10社のうち1位となった。昨年、中国市場で約500万ウォン（約48万円）の小型電気自動車「宏光」を大々的に販売したことと、2035年までに内燃機関車を全廃すると宣言した点が主に評価された。
2位はフォルクスワーゲンで、「D」と評価された。昨年、電気自動車「ID3」「ID4」を大量に販売したことが点数を押し上げた。3位は「D－」と評価されたルノーで、かろうじて落第を免れた。
一方でトヨタ、ステランティス、フォード、ダイムラーの4社は「F－－」で最下位だった。このうちトヨタは内燃機関車の生産終了や電気自動車の販売実績・計画が不透明だとの評価を受けた。
現代・起亜、ホンダ、日産は「F＋＋」で最下位を免れた。現代・起亜は35年の脱内燃機関宣言が米国・欧州・中国・韓国など一部市場に限られたため「F＋」と判定された。
グリーンピース気候エネルギー専門委員のキム・ジソク氏は「国際エネルギー機関（IEA）は、2050年にカーボンニュートラルを達成するためには、遅くとも35年までに世界の全ての国で内燃機関車の新車販売をやめることが必要だと考えている」として「世界の自動車市場の80%を占める10大メーカーが30年までに内燃機関車の販売を中止すべき」と強調した。
今回のグリーンピースの調査によると、2050年までにカーボンニュートラルを実現するための脱炭素計画を掲げる企業は1社もないことが分かった。